メダル獲得で注目を集めたスケートボードを国内で発展させる4つの対応策
2021年に東京で開催された世界的なスポーツの祭典において、日本は新競技のスケートボードで男女ストリート・パークを合わせて5つのメダルを獲得し国内は熱気に包まれました。この活躍を受けて、スケートボードに関心を持ち競技を始めたいと考える人が増えているようです。一方で、スケートボードができる場所や環境がないためにトラブルに発展するケースがあります。スケートボードを一過性のブームに終わらせず市場を拡大させ、かつ文化として根付かせるためには、今後どのような対策を講じればよいのでしょうか。米国の環境と比較しながら、国内でスケートボードを発展させるための対応策を考えてみましょう。※当記事はIndustry Eyeに掲載した内容を一部改訂して転載しています。
人よし、土地よし、経済よしのブランディング
前回の記事では、民芸についての概念と事例を紹介し、民芸思想を活用した「民芸的ブランディング」の可能性を示唆しました。今回はいっそう踏み込み、民芸からインスピレーションを得て、ブランディングへの応用を試みたいと思います。まずは、ブランディングと民芸を構成する要素を比較しながら説明を行います。次に事例からどのような効果を期待できるか「三方よし」という考えをもとにして言及します。
100年前の思想がもたらしたブランディングのブレイクスルー
大量生産とグローバリゼーションの時代には、造形と機能の標準化が注目されてきました。できるだけ多くの人のニーズへ対応しつつ、生産性・効率性・収益性を重視した思考です。一方で、ミレニアル世代やZ世代などの人々が、自分らしさ・社会的な意義を重要視するようになり、画一的な機能と造形のみでは対応しきれなくなりつつあります。価値観の変化に対応しながらも愛され続けるブランドをかたち創るためには、どうすれば良いのか？本質的な問いですが、ほんの１世紀過去に遡るとヒントになるような実例が見られます。それまで見向きもされず、埋もれていた価値を見出し、現代においても多くの人々を魅力する「民芸」です。 本連載では、日本発の独創的な思考として『民芸思想』に注目し、民芸品の紹介などを通じて、それが現代社会の中でどのような意味を示すかを提示します。また、ユーザー、企業と社会環境をデザインする考え方「三方よし」という概念にも触れ、民芸思想を活用した民芸的ブランディングの可能性を提案します。
ポストコロナのオフィスに必要な会議室とは――プラザクリエイトが考える会議室のミライ
Zoomなどのツールを用いたオンライン会議が広まり、オフィスに出社している人と在宅勤務をしている人でオンライン会議を行うことが珍しくなくなりました。ただ従来のオフィスはオンライン会議を行うことを想定して作られているわけではなく、様々な問題が出てきています。その解決策として、電話ボックスのような個室ブースをオフィス内に設置する企業が増えています。今回、その個室ブース事業を展開する株式会社プラザクリエイト本社の新谷隼人氏に、事業を始めた背景やポストコロナ時代のオフィスと会議の在り方などについてお話を伺いました。（聞き手：編集部 毛利俊介、川添貴生）
なぜ大学が統合報告書を発行するのか――東京大学が考える大学IRのミライ
多くの企業では財務情報だけでなく、知的財産やCSR、将来に向けた取り組みなどを包括した「統合報告書」を公開していますが、大学でも統合報告書を発行する動きが広がりつつあります。そのきっかけとなったのは東京大学の2018年度の統合報告書公開でした。投資家の判断材料といわれている統合報告書をなぜ大学が出すのか、誰に向けて出しているのか、その狙いについて東京大学 財務部決算課長・IRデータ室副室長の青木志帆氏、そして経営企画部 IRデータ課 係長の金山慶祐氏、同じく経営企画部 IRデータ課の黒田有紀氏にお話を伺いました。（聞き手：編集部 毛利俊介、川添貴生）
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