大学の研究成果などを生かして起業する大学発ベンチャーが増えています。経済産業省の調査によると2023年度の数は4288社。2015年度に比べると2.4倍となりました。優れた研究成果の事業化が加速すれば新産業や雇用の創出に繋がり、日本経済の発展にも大きく貢献しそうです。デロイト トーマツ ベンチャーサポート（以下、DTVS）BP事業部の狩谷真治は大学発ベンチャーのさらなる台頭に向け、「東京・大阪だけではなく地方でも投資家を巻き込んだエコシステムを確立させることが重要」と指摘しています。

地球の温暖化は加速しており、2024年の世界平均気温は従来の最高である2023年を超える見通しです。世界各地では、台風や猛暑、豪雨などの自然現象が想定外に大きくなっており、気温上昇の抑制は喫緊の課題といえます。このため主要国は、2050年に温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする目標を掲げており、国や大手企業の取り組みに加え、気候変動対策に関連する新しい技術を開発する「Climate Tech（クライメートテック）」と呼ばれるスタートアップ企業に対する期待感が急速に高まっています。これまでは再生可能エネルギー導入など温室効果ガスの排出削減を目的とした「緩和」の領域が市場をけん引してきましたが、デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社（DTVS）気候変動ビジネスユニットの深栖大毅と畑仲晃稀は、気候変動対策のもう1つの柱である「適応」の領域と両輪で進めることますます重要になると提唱しています。

限りある資源の「水」が世界的に不足しています。新興国の人口増加、都市開発、地球温暖化による異常気象などによって水問題は深刻化の一途を辿っています。日本でも、能登半島地震で断水が長期化したことは記憶に新しく、インフラ老朽化への対策も必要です。水ビジネスは活況となっていますが、レジリエンスを高めるためには画期的な技術やソリューションが欠かせません。デロイト トーマツ ベンチャーサポート（DTVS）気候変動ビジネスユニットの宮澤嘉章と畑仲晃稀が、水ビジネスの実態とWater Techを担うスタートアップのイノベーションについてご紹介します。