有限責任監査法人トーマツ 　パートナー 、G&PS（ガバメント＆パブリックサービシーズ）インダストリーリーダー。

デロイト トーマツ入所後、上場会社等の会計監査に従事。その後パブリックセクター部に異動し、公共セクターに対する各種アドバイザリー及びコンサルティング業務、会計監査にプロジェクトマネジャー又は業務責任者として関与。

現在は日本のG&PSインダストリーリーダを務めるとともに、スマートシティイニシアティブをリード。地方創生やスマートシティに関する数多くのプロジェクトの経験を有し、地域アジェンダ解決・未来創造の官民連携プロジェクトを全国各地で推進している。

デロイト トーマツ サイバー合同会社所属。大学時代に国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）と共同研究に従事。2005年より大手ITメーカーにてインフラ専門SEとして、大規模システムの提案から設計・構築・運用に至るまで経験。

2009年よりセキュリティ専門会社に入社し、サイバーセキュリティに関する製品開発や多数の大規模国家プロジェクトの研究員およびプロジェクトマネージャーを担当。同時に、緊急時のインシデントレスポンス対応も行う。また、国内外のセキュリティカンファレンスにて広く研究発表も行う。

2015年より研究所を率いて新たなコア技術の研究開発や、サイバー攻撃の分析に従事。開発したソリューションのデリバリーや緊急時のインシデントレスポンス、インシデント検証委員なども担当。総務大臣奨励賞を受賞。

ストラテジー統括パートナー。公認会計士事務所、創薬系バイオテックを経て2015年よりデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社。

主に化学・素材業などの製造業を中心に、各種調査・分析業務、M&AにおいてはカーブアウトDD、スタンドアロン分析、クロージング・Day1対応支援など、Divestment＆Separation案件のアドバイザリー業務等に幅広く従事。

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、「戦略研究所設立プロジェクト」に従事。調査分析、政策調整に携わる。2022年にデロイト トーマツに参画する前は、時事通信社にて編集委員、ワシントン特派員を務めた。
専門分野は国際関係論、産業政策論、政策過程分析。

日経BPで日経ビジネス編集部長、日経ビジネス発行人を務めた。ほかに日経BP総合研究所長、日経BPコンサルティング社長、日本経済新聞社常務執行役員、日経BP副社長を歴任。

生前のピーター・ドラッカー氏の薫陶を受け、専門領域はイノベーション、新事業開発。著書に『ドラッカーさんが教えてくれた経営のウソとホント』（日経ビジネス人文庫）、『真実を見極める力』（総合法令出版）などがある。TBSラジオ『森本毅郎スタンバイ！』のコメンテーターを20年以上務めている。

時事通信社で経済部記者として金融破綻や電機再編などを取材。米ブルームバーグ・ニュースに移籍し、アジア地域のテクノロジー業界担当の記者とエディターを務めた。東洋経済オンライン、三菱総合研究所の編集・対外発信業務に携わった後、2024年4月にデロイト トーマツに参画。

日経BPにて日経コミュニケーション、日経E-BIZ、日経ビジネスの記者・編集者・ニューヨーク支局長、グロービスにて広報室長、英字新聞ジャパンタイムズにて取締役・編集主幹、MM総研にて主幹研究員、東京都政策企画局にてオリンピック・パラリンピック海外戦略広報担当などを歴任。現在、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社にてシニアヴァイスプレジデント。電気工学修士、経営学修士（MBA）。

政府系研究機関や民間企業において、環境問題に関する調査・分析に長く従事。特に、国連や各国の温暖化政策の動向、中でもカーボンプライシングに関わる政策動向、クレジット取引市場の動向などの研究に取り組んできた。2011年から2023年まで、国連気候変動枠組み条約の締約国会議（COP）の日本政府代表団に専門家として加わり、交渉に参加した。
2024年にデロイ トトーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、DTFAインスティテュートに参画。修士（学術）。

メーカー系シンクタンク、金融機関、国内総合電機メーカー戦略本部で、産業調査・国内消費の分析業務に従事。みずほ銀行産業調査部では小売・消費財産業を担当し、セクターアナリスト、サブセクターヘッドとして経営層への資本政策の提案や、産業調査レポート、記事を執筆。消費の構造変化と企業戦略について、モビリティ、インバウンドや宇宙利用など幅広いクロスセクター的な観点も交え、中長期的な観点から提言した。
2024年8月にデロイトトーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、DTFAインスティテュートに参画。修士（文学）。

大学卒業後、日本経済新聞社入社。経済部の記者として、コーポレートガバナンス・コードの制定や働き方改革、全世代型社会保障改革などを取材。金融や社会保障分野を長く担当した。フィンテックのスタートアップ企業を経て、2023年1月にデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、DTFAインスティテュートに参画。自治体の少子化・人口減少に関する分析や政策提案業務などに従事。

政策研究大学院大学SciREXセンター専門職、NTTデータ経営研究所シニアコンサルタント、科学技術振興機構研究開発戦略センターフェロー等を経て、2025年7月にデロイト トーマツ戦略研究所に参画。近年は、科学技術・イノベーション政策と経済安全保障、重要技術政策、研究セキュリティ政策の国際比較プロジェクトに従事。これまでSDGsと破壊的・インクルーシブイノベーション研究、介護ロボットの開発・実証・普及事業にも携わった。
法学・政治学修士。

大阪市立大学で博士（理学）を取得後、大阪市立大学、大阪公立大学、慶應義塾大学で量子コンピュータの化学応用および量子化学計算量子アルゴリズムの開発研究を担当した。2025年4月にデロイト トーマツ フィナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、デロイト トーマツ戦略研究所に参画。
研究・専門分野は量子コンピューティング、理論化学。

官公庁、外資系コンサルティングファームにて、安全保障貿易管理業務、公共・グローバル案件などに従事後、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社に入社し、DTFAインスティテュートに参画。
専門分野は、国際政治経済、安全保障、アメリカ政治外交。修士（政策・メディア）。