総合

マーケティング領域で唯一無二の存在を目指し、M&Aも活用して進化(後編)
2025/03/19
成果報酬マーケティングを行う株式会社Macbee Planetにおける、これまでの戦略、人材育成等について話を伺った前編。それに続き、後編では同社が今後積極的に展開しようとしているM&Aの様相を深掘りしました。幅広い分野におけるM&Aを視野に入れている代表取締役社長、千葉知裕氏の持つ視点、現状の分析と今後自社が取っていくべきと考える動きなどを語っていただきます。
マーケティング領域で唯一無二の存在を目指し、M&Aも活用して進化(前編)
2025/03/18
データ×テクノロジー×コンサルティングの手法をとり、リスクを極小化させた成果報酬マーケティングを行う株式会社Macbee Planet。2015年に創業した同社は2020年に上場を果たし、2024年にプライム市場へと移りました。加えて、全上場企業の中で唯一、6期連続営業利益50％以上の成長を実現させています。この実績はどのような企業戦略から生まれたのか、その成長過程とは。代表取締役社長を務める千葉知裕氏に伺いました。
クローズ型マッチングプラットフォーム「M&A プラス」の利活用事例からそこにある有益性を探求
2025/01/14
デロイトトーマツグループ所定の入会審査を経た専門家のみが集結するプラットフォーム「M&A プラス」。参加しているのは、全国の士業、金融機関、M&A専門会社などです。1,000名超の専門家たちが集結するネットワークは幅広く、地域を跨いでのマッチングが可能となっています。ここをベースに実施される取引は、専門家を介しているからこその公正さを維持。M&Aを視野に入れている企業にとっては、大きな安心感が得られると期待できます。今回は、このM&Aプラスにジョインしているアイザワ証券株式会社(以下、アイザワ証券)、株式会社ポーラスターパートナーズ(以下、ポーラスターパートナーズ)の2社を通して実施されたM&Aについて、アドバイザーとして存在する両社の強みなどについて語り合う座談会が行われました。
インドのテック企業を語る――日本企業・投資家がチャンスをつかむには（後編）
世界の投資家が熱視線を注ぐインドの今2024/10/31
中国を抜いて世界最大の人口に達し、世界で3番目に多くのユニコーンを輩出しているなど、近年のインドの成長には著しいものがあります。同国のスタートアップエコシステムに対して日本企業や投資家も高い関心を寄せており、コロナ渦終息以降、インド拠点設立や、インド地場企業の買収や出資に関するお問い合わせ件数が増加しています。次なる経済のホットスポットと呼び声高いインドで成長するスタートアップはどのようにして成功を収めてきたのでしょうか。世界の企業・投資家が熱い視線を注ぐインドのスタートアップの現状、そして日本企業や投資家がインドでチャンスをつかむために重要な要素について、前編に続きバンガロールに本社を置くベンチャーキャピタルChiratae Ventures（チラテベンチャーズ）にお話を伺いました。
インドのテック企業を語る――日本企業・投資家がチャンスをつかむには（前編）
世界の投資家が熱視線を注ぐインドの今2024/10/28
中国を抜いて世界最大の人口に達し、世界で3番目に多くのユニコーンを輩出しているなど、近年のインドの成長には著しいものがあります。同国のスタートアップエコシステムに対して日本企業や投資家も高い関心を寄せており、昨年日本国内で開催されたスタートアップイベントのインド関連セッションには、コロナ禍前に開催された同様イベントと比べて非常に多くの日本人が参加しました。次なる経済のホットスポットと呼び声高いインドで成長するスタートアップはどのようにして成功を収めてきたのでしょうか。世界の企業・投資家が熱視線を注ぐインドのスタートアップの現状、成功の裏側にあるインドの特殊事情、バンガロールに本社を置くベンチャーキャピタルChiratae Ventures（チラテベンチャーズ）に話を伺いました。
企業評価業務を身近な存在にするValuation Assist、WACC計算を自動化
M＆A業務のデジタルトランスフォーメーション2024/08/26
2023年12月に提供を開始した、WACC（加重平均資本コスト）計算のオンラインサービス「Valuation Assist（バリュエーションアシスト）」。WACCは企業評価における基本的かつ重要な指標であり、従来専門家が時間をかけて算出していました。このツールを使うことで、専門家でなくても簡単に、短時間でWACCの計算を行えます。ユーザーの声を吸い上げアドバイス機能拡張や生成AIに使用される大規模言語モデル活用など、新たなニーズに応える改良も実施しています。バリエーションチームのパートナー、安廣史（やすひろふみと）に、開発の経緯や今後の展望について聞きました。
筆者に聞く「M＆A無形資産評価の実務（第4版）」の特徴・着目点
2024/02/02
2023年11月、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）は、M＆Aにおける無形資産の評価実務を解説した実務書「M＆A無形資産評価の実務（第4版）」を刊行しました（初版は2006年12月刊行）。同書では、無形資産などの会計および価値評価実務にフォーカスし、国際財務報告基準・日米会計基準における企業結合会計やPPA（パーチェスプライスアロケーション）時の有形・無形固定資産・棚卸資産の評価などを詳しく解説しています。今回は同書を執筆した3者が集まり、座談会を開催。DTFA Times 編集長の渡辺真里亜を聞き手に、無形資産評価の必要性や同書のポイントなどについて話し合いました。
新刊書籍筆者インタビュー『9つの失敗パターンでわかる M＆A戦略の基本と実務』刊行にあたって
2024/01/15
2024年1月、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）のストラテジー部門にて、M＆A戦略策定支援サービスなどを提供する中山博喜が執筆した『9つの失敗パターンでわかる M＆A戦略の基本と実務』が刊行されました。M＆Aの失敗パターンを9つの類型に分類し、その対処法を解説した本書は、実験的にChatGPTでM＆A戦略を作らせてみた結果の考察や、戦略策定の模擬演習が画期的な一冊です。執筆の経緯、書籍に掲載されている内容のポイントについてインタビューするのは、DTFA Times編集部の西本雅代です。特定のサービスによらず日頃からクライアントのお困りごとに対して総合窓口として接しているカバレッジの立場から話を聞きました。
台湾への投資動向と見通しを探る
世界のM＆A事情2023/08/24
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社の駐在員が、現地のM＆Aの状況・トレンド、M＆A交渉の際の留意点などをご紹介するシリーズ。今回は、COVID-19の影響で主力産業である半導体ファウンドリーの工場稼働率低下や観光ホテルの稼働低迷している台湾のM＆A市場に注目し、日本から台湾への近年の投資動向および今後の見通し、また台湾への投資の際の留意点について解説します。※当記事は世界のM&A事情に掲載した内容を一部改訂して転載しています。
活気づくファンド業界と生き残り戦略
2023/02/20
非上場企業への投資・買収によって利益を得る「プライベート・エクイティ・ファンド（以下、PEファンド）」。過去にはネガティブな印象を持たれることが多かったものの、近年は事業承継やカーブアウトなどビジネスの様々な局面において投資ファンドの存在感が増しています。この記事では過去10年の投資ファンドの市場動向を振り返りながら、これから求められる投資ファンドのあり方を解説します。※当記事はIndustry Eyeに掲載した内容を一部改訂して転載しています。