社会
規制を超えて挑む 豪州サプリ市場で見つける成長のヒント
サプリメント百花繚乱の時代である。日本のドラッグストアに行けば、各種ビタミン・カルシウム・鉄等の健康状態を整えるための製品はもちろんのこと、最近では睡眠の質を高める製品や糖質・脂肪の吸収を抑制して体型維持に資する製品なども存在感を高めている。高齢化に伴う健康維持需要の高まりが背景にあることが想起されるが、病気に罹患する前からあらかじめ手を打つ予防医療の概念が浸透しつつある可能性もある。いずれにしても、サプリメントを手掛けるコンシューマーヘルス企業にとっては魅力的な市場環境であるといえよう。さて、同様にサプリメント百花繚乱なのがオーストラリアである。ドラッグストアに行くと日本でもおなじみの各種ビタミンや鉄・マグネシウム等はもちろん、「肝臓デトックス」や「65歳以上男性向け」はたまた「健康脳」等、当地ならではの製品を数多く見ることができる。しかし、当地では高齢化は日本と比べると緩やかであり、国民に占める65歳以上人口の割合は2024年時点で日本の29.8%に対してオーストラリアは17.7%である（＊1）。日本とは状況が異なるはずのオーストラリアで、なぜサプリメント市場は活況を呈しているのだろうか。
日本サッカーの成長戦略：ビジネス視点から見る未来の可能性
サッカービジネスを取り巻く環境に新たな潮流が生まれています。有望な選手獲得のためには年俸だけでなく「サポート体制の充実」も重要視されるようになり、また移籍金ビジネスや高校サッカーのビジネス化なども注目されています。今回はデロイト トーマツで元サッカー選手の鈴木伸貴とスポーツビジネスグループの小谷哲也が「サッカー×ビジネス」をテーマに対談を行いました。（聞き手：編集部 川端）
モーダルミックスによる物流最適化への挑戦
トラックドライバーが不足する「2024年問題」を背景に、環境負荷低減と効率化を両立するモーダルシフト（鉄道等による輸送への転換）が再注目されています。「貨物鉄道論文賞」特別賞を受賞した、合同会社デロイト トーマツの上田恵美子が、鉄道とトラックなどを効果的に組み合わせる「モーダルミックス」の実現に向けた資金調達の多様化などを考察し、物流の未来を展望します。
日本のスポーツビジネスの転機とこれから（続編）
2016年に内閣府から好評された「日本再興戦略2016」でスポーツを国の成長産業と位置づけてから、スポーツ業界ではビジネスとしての新たな側面が発展の兆しを見せてきました。その中でも近年注目されている取り組みのひとつに「企業版ふるさと納税」があります。企業は自治体の地方創生事業に寄附をすることで税制優遇を受けられるため、ホームタウン活動をおこなっているJリーグのクラブを寄附先に選ぶという事例が近年増えています。前回に引き続き、スポーツビジネスのスペシャリストで新しいeスポーツのビジネス化も推進しているデロイト トーマツの里崎慎と小谷哲也に話を聞きました。（聞き手：編集部 川端）
大阪・関西万博の経済・社会インパクトと未来へのレガシー
2025年10月に大阪・関西万博が閉幕しました。半年の会期中、一般来場者は2500万人を超え、ミャクミャク人気などでも話題を集めました。経済や社会への影響という観点ではどのような効果があったでしょうか。また、未来には何を残すことができるのでしょうか。デロイト トーマツのエコノミクスチームが、経済波及効果やソフト・ハードのレガシーについて考察しました。
オーストラリア医療制度から見える日本の未来とビジネスチャンス
日本では医療費の増大とそれに伴って増え続ける現役世代の社会保険料負担が社会的な課題となっている。そして、医療資源配分最適化とそれを通じた医療費抑制の文脈の一環で良く語られるのが「かかりつけ医制度」である。複数医療機関の重複受診やいわゆる「コンビニ受診」が一部医療機関の負荷を高めかつ医療費の増大を招いていることから、地域の「かかりつけ医」にゲートキーパー役としての役割を担ってもらい、患者が真に必要なものに絞って然るべき医療機関で診療を受けられるようにし、偏りや無駄の抑制を図るものである。さて、このかかりつけ医 (以下、「GP (General Practitioner・総合診療医)」) 制が医療システムの前提として確立されているのがオーストラリアである。
AIと人間の協働がもたらすビジネス変革
AIの能力は飛躍的に向上しています。以前、創造的な事は人間にしかできないと言われていましたが、生成AIが絵も描くようになりました。生成AIの用途のトップは「セラピー/話し相手」という調査結果もあり、相談や共感といった人間的なコミュニケーションの領域にもAIが活用されています（※1）。デロイト トーマツ ディープスクエア株式会社（以下DTDS）代表の小林（寛）とCTOの小林（範）が、AIと人間が協働する将来を展望し、人間とAIの役割分担や意思決定の在り方について考察します。
AI人材育成と人材戦略の最前線
AI技術が急速に進展していますが、ビジネスの現場で最大の課題となっているのが、AIを使いこなすための人材やスキルの不足です。AI領域の教育や開発支援などを専門とするデロイト トーマツ ディープスクエア株式会社（以下DTDS）代表の小林（寛）とCTOの小林（範）に、必要とされる人材像などについて話を聞きました。
生成AI時代のカスタマーサービスとCX向上
AIの進化がカスタマーサービスやコンタクトセンターの現場をどう変えるのか。業務プロセス改革、リスク対策、ROIの考え方など、AI活用でCX（顧客体験）向上を成功させるための視点について、DTFAのプロフェッショナルである加瀬と松田がクライアント事例や最新動向をもとに語りました。
日本のスポーツビジネスの転機とこれから
2016年、日本のスポーツビジネスは新たな時代を迎えました。内閣府が「日本再興計画」でスポーツを国の成長産業と明確に位置付けたことで、これまで“お金儲け”とは縁遠かったスポーツ業界に、ビジネスとしての積極的な発展の機運が生まれました。国の成長戦略の一翼を担うことで、業界のマインドも大きく転換し、新たな挑戦や投資が加速しています。今回はスポーツビジネスのスペシャリストで新しいeスポーツのビジネス化を推進しているデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーの里崎慎と小谷哲也に話を聞きました。（聞き手：編集部 川端）
関連の連載コンテンツ
シリーズ・若者が帰りたくなるまちはつくれるか――四国中央市の試みに迫る
市民とともにつくり上げたシティプロモーションをもとに地方創生に取り組む四国中央市の地域課題解決の方法を、多角度から掘り下げます。
Beyond DEI
多様なバックグラウンドを持つ方たちにご登場いただき、対談やインタビューなどの独自取材を通して、DEI推進のためのヒントを多角度から探ります。
社会課題の解決に挑むスタートアップ
人手不足への対応、生産性の向上、イノベーションの実現などに貢献し、独自の技術やソリューションで社会課題の解決に挑むスタートアップに注目します。
AIが導くビジネス変革
AIはビジネスをどう変えるのか。AI技術の進化が企業経営に与えるインパクトや実践的なビジネス変革の事例を通じて未来を展望します。
日豪比較で探る対豪投資のヒント
デロイトのシドニー駐在員が日本とオーストラリアの社会やビジネス環境を多角的に比較しながら対豪投資を検討する方に向けて現地事情や最新トレンド、実践的な投資のヒントを分かりやすくご紹介します。両国の制度や市場の違いから見えてくる投資の成功ポイントやリスク対策、事業展開の可能性など、これからオーストラリアへの投資を考える方に役立つ情報をお届けします。