3つの課題を抱える「介護予防」――現状と解決への糸口（後編）
超高齢化社会の到来に伴い、要介護者数の更なる増加が予想される中、「介護予防」が注目されています。介護予防に取り組むことで、健康寿命延伸のほか、国の医療費・介護費削減にもつながる可能性があります。一方で、介護の前段階である介護予防は、介護領域と比べて十分にその社会基盤が構築されているとはいえません。そこで前編と中編に続く今回は、介護保険制度開始当初からその土台をシステム面で支える日本電気株式会社（以下、NEC）社会保障SL統括部長の茂木悠子氏を招き、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）の田中克幸と、介護予防の課題や展望などについて対談を実施しました。
なぜ介護予防なのか（前編）
2000年の介護保険制度創設から、四半世紀近くが経とうとしています。財源の3割近くを担っているのは、40歳となると給与から徴収される介護保険料です。少子高齢化に伴い、介護保険を含む社会保障費は増加の一途をたどっており、今後も増加傾向が続くと見られています。これら社会保障費のさらなるひっ迫を抑えるために、改めて注目されるのが要介護者の増加を防ぐことの重要性です。政府は2015年の介護保険法改正にあたって、要支援や要介護の認定に関わらず高齢者誰もが参加できる「一般介護予防事業」を創設しました。以降、全国の市区町村単位で様々な「通いの場」やフレイル・認知症予防サービスが提供されるようになってきましたが、いまだ「介護予防元年」と呼ばれるほどの盛り上がりは到来していないのが実態です。介護予防の現状と課題、今後の展望について解説します。※当記事はD.comに掲載した内容を一部改訂して転載しています。
多業種連携が鍵になるヘルスケアビジネスの新時代
2022年11月1日、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）主催のイベント「多業種連携によるヘルスケアビジネス新時代 業種・業界なき時代の新たな競争の視点」が開催されました。少子高齢化が進む日本において数少ない成長産業の1つ、ヘルスケアビジネス。近年は1社対1社ではなく、様々な業種・業界が手を取り合い、日本の健康課題の解決を目指す取り組みが進んでいます。こうした昨今の流れを踏まえ、本イベントでは“異”業種連携でもなく“他”業種連携でもない“多”業種連携と銘打ち、DTFAのプレゼンター3名が、ヘルスケアの課題を解決し、新時代を切り拓いていくポイントを解説しました。
デジタルセラピューティクス（DTx）が普及したあとの世界とは
医療ソリューションの鍵を握ると注目されているDTxの基本を解説した第１回に続き、今回はDTx事業を含む4つの事業を運営している株式会社MICIN（以下、MICIN）の代表取締役CEO原 聖吾氏にご登場いただき、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）浦川と対談を実施しました。医師の資格を持ち、スタンフォード大学でMBAを取得したIT起業家でもある原氏に、浦川がコンサルタントとしての観点から、DTxの現状や課題、展望などについてお話を伺います。
デジタルセラピューティクス（DTx）の基本の「き」
新たな治療手段として期待されている「デジタルセラピューティクス（以下、DTx）」。日本では「治療用アプリ」ともいわれ、その市場規模は年率25～30%程度の高い成長率が見込まれています。また注目度の高さから、近年はメディアでも取り上げられる機会が増えてきました。このようにDTxは大きな注目を浴びている一方、明確な定義がないため、なかなか実態を捉えにくい側面があります。そこで今回はデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社でライフサイエンス・ヘルスケア分野を担当する浦川慶史に、DTxの意味やメリット、世界中のDTxの取り組みなど、DTxの基本について話を聞きました。（聞き手：編集部 渡辺真里亜）
ニッポンの睡眠を変革する「年に1度の睡眠診断運動」に懸ける参加4社の思い
1年に1回、自分自身の睡眠を改めて意識するための運動として、第一三共ヘルスケア株式会社（以下、第一三共ヘルスケア）と株式会社T＆Dホールディングス（以下、T＆Dホールディングス）で推進しているのが「年に1度の睡眠診断運動」です。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、外出自粛やテレワークは人々の健康に様々な影響を及ぼしていると考えられています。そこで睡眠に着目し、"自分の睡眠を意識する機会"を作ることが本運動の趣旨となります。今回、第一三共ヘルスケアとT＆Dホールディングスに加え、事務局としてこの運動に関わる株式会社博報堂のGrowth Studio of Creativity「TEKO」（以下、博報堂TEKO）と、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）による座談会の模様をレポートします。
調剤薬局・ドラッグストアの経営者必見！顧客・患者が求めるこれからの薬局とは
日本国内には約6万店の調剤薬局、2万店を超えるドラッグストアがあります。このように競争が激しい薬局・ドラッグストア業界に対し、厚生労働省は「患者のためのかかりつけ薬局」を目指すように求めています。デロイト トーマツ グループでは、この薬局やドラッグストアの利用者に対してアンケート調査を実施しました。その分析結果から、顧客・患者から求められる今後の薬局像について解説していきます。
病院経営の今
経営環境が悪化し続けてきた中で発生したコロナ禍と、医療需要がピークアウトしつつある状況が相まって、病院の第三者への経営承継を模索する動きが広まりつつあります。こうした医療業界を取り巻く現状、そして病院M＆Aの実態について、前後編で解説します。
老朽化した病院が生まれ変わる！財務負担なく病院の建て替えを可能にする方法
多くの病院が赤字経営に苦しんでいるなか、新たな問題として浮かび上がっているのが、建物の老朽化に伴う建て替え費用の確保です。日本の医療危機にもつながりかねないこの問題が起きた理由と、具体的な解決策について解説します。
日本の置かれた状況と介護保険制度概要
様々なメディアで、「高齢者が」、「高齢化社会が」というキーワードが日々散見されます。他方で、現在の我が国の高齢化の状況と高齢者の生活を下支えする介護保険制度、また高齢者向けビジネスを皆さんはどの程度ご存じでしょうか。本連載では3回に分けて、「日本の置かれた状況と介護保険制度概要」、「介護保険サービスの概観とポイント」、「これからの高齢者向けビジネス デジタルを見据えて」として述べていきたいと思います。
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睡眠診断運動
自分の睡眠を改めて意識するための「睡眠診断運動」。コンソーシアム立ち上げの背景から活動内容および結果をお伝えしていきます。
デジタルセラピューティクスによる新たな治療ソリューション
コロナ禍を経て注目を集めるデジタルセラピューティクス（DTx）。疾病予防や治療支援するデジタル×医療分野の現状や今後の展望について解説します。