2023年3月期から義務化される人的資本開示に思案する企業を念頭に、人的資本の国際的な情報開示ガイドラインISO30414活用のポイントを整理する。ISO30414は人的資本を巡る情報の網羅性だけでなく、開示負担の軽減にも配慮した実用的な枠組みとなっている。欧米で主流のジョブ型雇用など前提が異なるところもあるが、活用の注意点を踏まえれば、ISO30414を活用することで多くのステークホルダーの評価につながることが期待される。

2023年3月期決算から義務化される人的資本開示について、先行する米国の事例に学び、開示のポイントを整理する。米大学の報告を見ると、義務化によってDEI（多様性、公平性、包括性）や従業員離職率に関する開示が顕著に増え、投資家もこの姿勢を評価していた。人的資本開示に関する評価軸が変わらないとすれば、日本でも人材多様性に向けた施策や雇用動態に関する開示を積極的に検討すべきであろう。人材多様性では女性活躍の実現を目的とした中期経営計画の策定、雇用動態では従業員エンゲージメントやその向上に向けた施策なども開示内容に値すると考える。