脱炭素や生物多様性、循環型社会への貢献といったサステナビリティへの取り組みが重要な経営アジェンダとして注目され、様々な施策や非財務情報開示が進められています。一方で、それらが自社の中長期的なパフォーマンスや企業価値の向上にどうつながっているのか実感を持てないケースが少なくありません。今後、企業がサステナビリティへの対応を将来的な価値に転換していくには、サステナブル・ブランディングを戦略的に実践していくことが重要だと考えられます。本コラムでは、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）ブランディングアドバイザリーの栗原隆人に、サステナブル・ブランディングの重要性が高まっている背景およびその手法について、話を聞きました。（聞き手：編集部 諸井美佳）※当記事はESG/気候変動シリーズ（ファイナンシャルアドバイザリー）に掲載した内容を一部改訂して転載しています。

世界中の投資家が投資基準にESG要素を加える傾向が強まっている昨今、特に欧米でESG投資先として注目されているのが、スポーツです。なぜ欧米ではスポーツがESG投資先として選ばれているのかという背景と事例を紹介した前編に続き、後編では、日本の現状と今後に向けた課題や取り組みについて紹介します。※当記事はESG/気候変動シリーズ（ファイナンシャルアドバイザリー）に掲載した内容を一部改訂して転載しています。

世界中の投資家が投資基準にESG要素を加える傾向が強まっている昨今、特に欧米でESG投資先として注目されているのが、スポーツです。本記事では、欧米ではなぜスポーツが選ばれているのかという背景と事例を紹介するとともに、日本の現状と今後に向けた課題や取り組みについて、前後編に分けて紹介します。※当記事はESG/気候変動シリーズ（ファイナンシャルアドバイザリー）に掲載した内容を一部改訂して転載しています。

コロナ禍で減少した訪日外国人旅行者数が回復しつつある今、アフターコロナに多くの旅行者を呼び込む施策の1つとして「サステイナブル・ツーリズム」が注目されています。サステイナブル・ツーリズムとは、観光地における地域住民の生活や景観、自然環境を乱すことなく、本来の姿を持続できるように設定された旅行および観光を指します。人気観光地に多くの外国人観光客が訪れ、地域住民の生活や自然環境に影響を与えるオーバーツーリズムが問題視されるなか、これらの課題解決のために推進されるようになりました。近年、消費者のサステナビリティへの意識が高まるにつれ、観光客から選ばれる要素の1つにもなっています。本稿では、サステイナブル・ツーリズムが注目される背景や、観光産業のサステナビリティの取り組みを推進する方法の1つである宿泊施設による第三者認証取得のメリットや取得支援について解説します。※当記事はIndustry Eyeに掲載した内容を一部改訂して転載しています。

デロイト トーマツでは、M＆Aのライフサイクルにおいて持続可能な企業活動を支援する一環として、評価対象企業に対するESGデューデリジェンスを提供しています。前編に引き続き、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）でESG＆Climate Officeをリードする長山聡祐と、ESGデューデリジェンスのエグゼキューションチームを率いる甲斐剛誌が、今ESGデューデリジェンスが必要とされる理由について対談しました。前編では、M＆AにおいてESGデューデリジェンスが持つ意義について、経営を俯瞰する視点からの考えを中心に述べました。本後編では、ESGデューデリジェンスが具体的にどのような場面で有効かについてお話しします。※当記事はESG/気候変動シリーズ（ファイナンシャルアドバイザリー）に掲載した内容を一部改訂して転載しています。

デロイト トーマツでは、M＆Aのライフサイクルにおいて持続可能な企業活動を支援する一環として、評価対象企業に対するESGデューデリジェンスを提供しています。ESGデューデリジェンスとは、調査対象会社のビジネスモデルの強みと課題を把握するために、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）に係る経営環境と事業運営の機会とリスクを調査・分析することを指します。M＆Aライフサイクルにおける従来型のデューデリジェンスといえば、財務・税務・法務・人事・ビジネス領域における機会とリスクの評価を行うことが中心でしたが、そこにE（環境）・S（社会）・G（ガバナンス）の観点を付け加えることによって、財務価値・非財務価値を統合した企業価値評価が可能になります。デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（以下、DTFA）でESG＆Climate Officeをリードする長山聡祐と、ESGデューデリジェンスのエグゼキューションチームを率いる甲斐剛誌が、今ESGデューデリジェンスが必要とされる理由について対談しました。※当記事はESG/気候変動シリーズ（ファイナンシャルアドバイザリー）に掲載した内容を一部改訂して転載しています。

脱炭素をはじめとする気候変動対策への取り組みが各領域で積極的に進められている中、気候変動領域におけるイノベーションを創出する企業・ビジネスが続々と登場しています。デロイト トーマツでは、こうした気候変動に関する潮流を解説するセミナーとして、2022年4月に「ESG/気候変動Webinarシリーズ　第1回：自動車業界における気候変動イノベーションの潮流」を開催しました。その中から、気候変動領域におけるエコシステムのトレンドについて解説した、デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社 取締役COOの木村将之の講演の内容をご紹介します。

世界中で企業のサプライチェーンにおける人権尊重への関心が高まっています。 人権デューデリジェンスとは、企業が事業活動において社内や取引先における人権侵害リスクを適切に把握し、予防もしくは軽減するための調査・分析および是正に向けた活動を指します。企業は、人権侵害の発生を未然に防止し、万が一発生した場合には速やかにその是正に努めることが求められています。 このコラムでは、人権デューデリジェンスがなぜ今注目を集めているのかといった背景や、日本企業による取り組みの現状、またEU域内で活動する企業を対象に人権デューデリジェンスを義務化する動きもあることから、各国の法規制の導入状況などについてわかりやすく解説していきます。 この4月にスタートを切った東証の新区分「プライム市場」に上場する企業だけでなく、プライム以外の上場企業や非上場企業、中小企業においても、取引先であるバリューチェーンの川下企業から人権尊重への対応が求められていることから、人権デューデリジェンスについて知っておくことはビジネスパーソンにとって今後ますます重要になってくるといえます。