記事一覧
フェムテック(Femtech)を活用した女性の健康課題の解決と働きやすい職場づくり

政府は、生理、更年期症状、婦人科がん、不妊治療など女性の健康課題による経済損失は年間3.4兆円と試算しています(*1)。日本は労働人口が減少し、男女格差の是正と女性のいっそうの活躍が必須となっており、企業には様々な人材が長く健康に働き続けられる環境の整備が求められています。テクノロジーで女性の健康課題を解決するフェムテックのスタートアップからは、企業経営にとって注目すべき様々な製品やサービスが創出されています。
EOSメディアを使ったPRが築く信頼性の高いブランド価値

2024年12月にグループインしたデロイト トーマツ パブリックグッド株式会社(以下、DTPG)は、ソーシャルマーケティングという理念を持ったPRのプロフェッショナルです。事業の社会実装に適したEarned、Owned、Shared(EOS)メディアを活用し、信頼性の高いPR活動を支援します。ここでは、これまでの実績やブランディングアドバイザリーとの協業についてご紹介します。
SWCCのダイバーシティ推進プロジェクト アンコンシャス・バイアスを考え、次世代の女性エンジニア育成を支援

SWCC株式会社(2023年に昭和電線ホールディングス株式会社から社名変更)は、電線・ケーブル等の製造を行うメーカーです。NewsPicksが女性活躍やDEI推進において「本質的な変化をもたらしている企業や個人」を表彰するアワード「WE CHANGE AWARDS 2025」で企業部門を受賞しました。ダイバーシティ推進プロジェクトの犬木さん、田渡さん、豆鞘さんにインタビューしました。
Morning Pitch Special Edition 2025イベントレポート 最も躍進が期待されるスタートアップを表彰

2025年1月22日に、デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社(以下、DTVS)/野村證券株式会社主催の「デロイト トーマツ イノベーション サミット 2025 / アントレプレナーサミット・ジャパン」が行われました。本イベント内の「Morning Pitch Special Edition 2025 」では、213社のスタートアップの中から最優秀賞とオーディエンス賞を選出。宇宙、不動産テック、医療、スマートシティ、量子通信、生成AI、地方創生と多様な領域を担う7社のファイナリストがいずれ劣らぬ革新的なソリューションを紹介し、社会を変える可能性を感じさせる特別な機会となりました。
深刻化する「水」問題とオープンイノベーションへの期待

限りある資源の「水」が世界的に不足しています。新興国の人口増加、都市開発、地球温暖化による異常気象などによって水問題は深刻化の一途を辿っています。日本でも、能登半島地震で断水が長期化したことは記憶に新しく、インフラ老朽化への対策も必要です。水ビジネスは活況となっていますが、レジリエンスを高めるためには画期的な技術やソリューションが欠かせません。デロイト トーマツ ベンチャーサポート(DTVS)気候変動ビジネスユニットの宮澤嘉章と畑仲晃稀が、水ビジネスの実態とWater Techを担うスタートアップのイノベーションについてご紹介します。
NOVAREを拠点に発展する清水建設のオープンイノベーション

清水建設はスタートアップとのオープンイノベ―ションに積極的に取り組んでいます。日本経済団体連合会(経団連)がスタートアップエコシステムに重要な役割を果たす大企業の取り組みを可視化する「スタートアップフレンドリースコアリング」の事例集では、「スタートアップの製品/サービスの社内調達」において優れた事例に選出されました。2023年9月に東京都江東区に新規オープンしたイノベーション拠点「温故創新の森NOVARE(ノヴァーレ)」を訪問し、コーポレートベンチャーキャピタル(CVC)活動を担うベンチャービジネスユニットの小原智剛氏と宮本飛悠氏にお話を伺いました。
企業評価業務を身近な存在にするValuation Assist、WACC計算を自動化

2023年12月に提供を開始した、WACC(加重平均資本コスト)計算のオンラインサービス「Valuation Assist(バリュエーションアシスト)」。WACCは企業評価における基本的かつ重要な指標であり、従来専門家が時間をかけて算出していました。このツールを使うことで、専門家でなくても簡単に、短時間でWACCの計算を行えます。ユーザーの声を吸い上げアドバイス機能拡張や生成AIに使用される大規模言語モデル活用など、新たなニーズに応える改良も実施しています。バリエーションチームのパートナー、安廣 史(やすひろ ふみと)に、開発の経緯や今後の展望について聞きました。
スマートシティは実装段階へ――データ活用によるスマートな街づくり

「スマートシティ」というと何を連想しますか。次世代モビリティが行き交いAIやIoTといった技術をフル活用した先端的な未来都市でしょうか。しかし、日本の多くの都市やエリアで取り組みが進んでいるのは、ドライバー不足に悩む公共交通の維持や観光の活性化による地域振興など、デジタル技術とデータを活用した身近な街づくりです。都市課題解決に向け、世界的にスマートシティへの注目が高まっていますが、ビジネス化という面では難易度が高いテーマです。街づくりのビジネスに挑むスタートアップを紹介します。
スタートアップが描く新時代モビリティの未来像

コネクテッドカー、自動運転車、MaaS、EVなどがモビリティに欠かせないキーワードとなりました。CASEと呼ばれる世界的な潮流、日本の人口減少に伴う社会課題などを背景に、モビリティ革命ともいえる変化が生まれています。新しく形成された市場にはスタートアップの参入も相次いでいます。次世代のモビリティは私たちの社会や生活を大きく変える可能性を持っており、スタートアップがもたらすイノベーションへの期待が高まります。次世代のモビリティに挑むスタートアップを紹介します。
新刊書籍「スタートアップ協業を成功させるBMW発の新手法『ベンチャークライアント』」筆者に聞く戦略的な利益獲得のポイント

2024年5月23日に新刊書籍「スタートアップ協業を成功させるBMW発の新手法『ベンチャークライアント』」が発刊されました。ベンチャークライアントモデル(VCM)は、BMW、BOSCH、SIEMENSなど多くのグローバル企業が取り組んでいるスタートアップとの新たな協業モデルです。著者の1人(グレゴール ギミーとの共著)である木村将之に、スタートアップとの協業により戦略的利益を獲得するVCMの要点を聞きました。
