サステナビリティについての考え方が変わり、ルールも変革期を迎えている中、企業は主体的にサステナビリティの捉え方を見直す必要があります。本記事では、サステナビリティを企業変革の一助とするためのアプローチについて詳しく解説します。※当記事はIndustry Eyeに掲載した内容を一部改訂して転載しています。

駒澤大学で教鞭をふるう青木茂樹教授は、毎年開催されている「サステナブル・ブランド国際会議」のアカデミックプロデューサーとしても活躍しておられます。青木教授が監修する、生活者のSDGsに対する企業ブランドの調査である「Japan Sustainable Brands Index」の分析結果と日本企業への示唆についてお話しいただきました。

世界中で企業のサプライチェーンにおける人権尊重への関心が高まっています。 人権デューデリジェンスとは、企業が事業活動において社内や取引先における人権侵害リスクを適切に把握し、予防もしくは軽減するための調査・分析および是正に向けた活動を指します。企業は、人権侵害の発生を未然に防止し、万が一発生した場合には速やかにその是正に努めることが求められています。 このコラムでは、人権デューデリジェンスがなぜ今注目を集めているのかといった背景や、日本企業による取り組みの現状、またEU域内で活動する企業を対象に人権デューデリジェンスを義務化する動きもあることから、各国の法規制の導入状況などについてわかりやすく解説していきます。 この4月にスタートを切った東証の新区分「プライム市場」に上場する企業だけでなく、プライム以外の上場企業や非上場企業、中小企業においても、取引先であるバリューチェーンの川下企業から人権尊重への対応が求められていることから、人権デューデリジェンスについて知っておくことはビジネスパーソンにとって今後ますます重要になってくるといえます。